ソニーがテレビ事業を分離、中国企業と合併(事実上の売却)

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新会社の設立
中国家電大手のTCLへテレビ事業を分離
新会社の出資比率
 TCL51%、SONY49%→事実上の売却
SONYグループ公式HPより
新会社は、ソニーが長年培った高画質・高音質技術、ブランド力及びサプライチェーン等のオペレーションマネジメント力を基盤としつつ、TCLが有する先端ディスプレイ技術、世界規模の事業基盤、包括的なコスト競争力及び垂直統合型サプライチェーンの強みを生かして事業を進めてまいります。
テレビやホームオーディオなどの機器の製品開発・設計から製造・販売・物流及び顧客サービスまで一貫した事業をグローバルに運営する意向を確認した基本合意書を締結しました。
まとめ
これまで、SONYは高音質のオーディオを開発しウォークマンのヒットにより、業界をけん引し躍進してきました。古くはベータマックスという家庭用ビデオの規格がビクターのVHSに敗れたもののウォークマンの大ヒットでSONYが巻き返しました。ビクター規格になったのは、パナソニックの松下会長に呼ばれ、ビクターのほうが部品の少なさ等から開発がしやすいといった結論でSONYもそちらに折れたかたちでした。
あの、SONYの音質などを兼ね備えた、ビデオやオーディオなどが事実上中国企業へわたってしまいました。 近年の企業の切り売りに対して、経営する上で収益の上がらない事業を手放すことは致し方無いとはいえ、価格と品質を保持しmade inJapanが見直されることを望みます。丈夫で長持ち、省エネで品質抜群な日本製の物が、価格も品質に見合う高価格になることを願います。